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組織の基本単位【経営のヒント 334】

今日も『マネジメント』<中巻>、「組織の基本単位」第42章から
お伝えします。

<ドラッカーの一言>
!☆!☆!☆!☆!☆!☆!☆!☆!☆!☆!☆!☆
企業内の活動は、すべて貢献によって
位置づける必要がある。
!☆!☆!☆!☆!☆!☆!☆!☆!☆!☆!☆!☆
『マネジメント<中>』 p.216 1973年 ダイヤモンド社

すでにお話済みですが、本章のテーマは「何を組織の基本単位とするか」、
そのために「何と何を一緒にするか。何を分離するか」という基準を
持つことです。第一の基準は今日のテーマ「貢献」です。ドラッカー教授は、
これを貢献分析といいました。具体的には、基幹活動を貢献の種類に
よって分類することで同一の貢献を果たす活動をまとめて基本単位と
します(第二の基準は次回以降に)。

ドラッカー教授が示した分類の基準です。この分類にしたがって活動を
まとめ、一つの基本単位とします。
<貢献の種類による「基幹活動」の分類基準>
①成果活動…直接成果活動、成果貢献活動、情報活動
②インプット活動…良識活動、助言活動、関係活動
③家事活動
④トップ活動(第50章で説明)

以下、ドラッカー教授の説明にならい簡単に記します。

【直接成果活動】直接成果をもたらす活動
(マーケティング、イノベーション、資金調達など)
【成果貢献活動】企業全体の成果に貢献する活動
(製造、教育訓練、調達、物流など)
【情報活動】直接成果活動に必要とされる情報を生み出す活動
(会計、人事管理など)
【インプット活動】自らはいかなる種類の成果も生まないが、
他の活動に対してインプットとなる活動。
【良識活動】組織にとって卓越することが必須とされている分野において、
基準を設定し、ビジョンを描き、卓越性を追求する活動
(多くの場合、トップ・マネジメントの活動)
【助言活動】他の活動を行う人たちの能力増大を目的とした典型的な
スタッフ活動
【関係活動】法務部や特許部門のような何かの事象に特有な形で
発生する活動
【家事活動】間接的にでさえ事業上の成果に結びつかない活動。

今日は用語の説明の様になってしまいましたが、貢献という基準で活動を
分析する際の目安となるものです。分析は、「同一の貢献を果たす活動は、
同一の部門等にまとめる」という原則にしたがって基本単位を決めていく
際に避けて通れない関門です。貢献の種類を知るのは「貢献の連鎖」
作りが組織作りの基本中の基本だからです。丁寧に行いたい分析です。

佐藤 等

ドラッカー教授

佐藤 等

<実践するマネジメント読書会®>創始者。『実践するドラッカー』(ダイヤモンド社)シリーズ5冊の著者。ドラッカー学会理事。マネジメント会計を提唱するアウル税理士法人代表/公認会計士・税理士。ナレッジプラザ創設メンバーにして、ビジネス塾・塾長。Dサポート㈱代表取締役会長。
ドラッカー教授の教えを広めるため、各地でドラッカーの著作を用いた読書会を開催している。公認ファシリテーターの育成にも尽力し、全国に100名以上のファシリテーターを送り出した。誰もが成果をあげながら生き生きと生きることができる世の中を実現するため、全国に読書会を設置するため活動中。
編著『実践するドラッカー』(ダイヤモンド社)シリーズは、20万部のベストセラー。他に日経BP社から『ドラッカーを読んだら会社が変わった』がある。 2019年12月『ドラッカー教授 組織づくりの原理原則』を出版。 雑誌『致知』に「仕事と人生に生かすドラッカーの教え」連載投稿中

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