経営のヒント

故意であろうとなかろうと、自らが社会に与える影響については責任がある。これが第一の原則である。

『経営の真髄』＜上＞p.355

前回、「社会的責任の問題は、企業、病院、大学にとって、2つの領域において生ずる」ということを示しました。

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社会的責任の問題は、企業、病院、大学にとって、2つの領域において生ずる。

『経営の真髄』＜上＞p.354

組織の社会的責任が生じるのは、組織が社会やコニュニティの中に存在するからです。社会や所属するコミュニティは、組織にとっての環境です。環境には重大な関心を寄せざるを得ません。

第一の領域は、自らの活動が社会に対して与える影響から生じます。

第二の領域は、自らの活動とは関わりなく社会自体の問題として生じます。

2つの領域の性格はまったく異なります。

前者は組織が社会に対して行ったことに関わる責任であるのに対して、後者は組織が社会のために行えることに関わる責任です。

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知識労働の生産性を向上させるには、なすべきことを明らかにし、成果とその内容を明らかにし、自立性と責任を与え、継続して学ばせ、教えることである。
『経営の真髄』＜上＞p.352

マニュアルワーク（肉体労働）では、なすべき仕事は所与です。つまり問題は、常にいかに行うかということになります。この場合、工場や機械、事務機器などの生産手段の所有者は雇用主である組織です。続きを見る…

企業のあり方については、もう一つ新しい波がやってくる。
『経営の真髄』＜上＞p.350

「法的な所有者の利益とともに、知識労働者、すなわち組織の富の創出能力を与える存在としての人的資源の利益の観点から、雇用主としての組織とそのマネジメントを見直さなければならなくなる」

これまで法的な企業の所有者とは株主でした。つまり所有権は、おカネで規定されていました。これが、おカネが資源として大きな価値をもった時代のルールです。

では現代はどうか。続きを見る…

知識労働の生産性の向上を図るには、まずはじめに関係者全員の姿勢を変えなければならない。
『経営の真髄』＜上＞p.348

知識をベースに仕事をしている組織では、指示命令で組織を効果的に動かすことはできません。そもそも上司が有効な指示を出せるとは限らないからです。専門性は、仕事に向き合う現場に蓄積されるからです。それゆえ上司にできることは、方向づけを行うだけです。

さて全員の姿勢のどの部分を変えるかです。続きを見る…